新・日本の経営



新・日本の経営

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■日本的経営者必読書!
・古い本ではあるが、2008年現在、今読んでも全く古さを感じさせない名著中の名著である。日本的経営の本質を剔っている。本来、論壇における保守本流とはこの手の主張を深めていかなければならない存在だと思うが、日本人論客でこのレベルに達しているものはいるだろうか、私にはほとんど浮かばない。
・例えば、昨今批判されがちなファミリー企業について。
 ?そもそも、米国でもS&P500の内177社が創業者かその一族が経営者にいる。(日本でも大人気のウォーレンバフェットのバークウェー社も家族経営の例として出てくる。)家族経営の利点は、長期的展望に立って経営ができること(=昨今流行の株主至上主義経営と対極にある)、経営者の間に無用な軋轢が生まれにくく信頼の基礎が形成されやすい。
 ?また社外取締役について。米国では社外取締役はCEOの知人や友人を連れてきて、CEOの独裁化を薦める手段でしかない、と。日本で言われる「経営の透明化」「健全化」とは対極にある仕組みだと。当たり前だが掛け持ちの社外取締役が適切な判断を下せるほど経営判断は簡単ではない。百害あって一利無しだと。(でも、日本ではどんどん広がっている・・・。)
 などなど
→日本の経営を進化させる上でも、何を守って、何を捨てるべきか、本書から考えさせられる点が多数あり、ページをめくる毎に鱗が落ちる。経営者必読の書であろう。

参考にはなるが、先入観ないし誇張が多く、要注意。
・市場シェアではなくキャッシュフローの重視、系列の力の弱まり、業界統合など、日本の経営の変化が述べられている他、米国の経営の問題点(「特別目的会社」を使っての債務の簿外処理など)も述べられており、参考になった。また、外国企業の日本への進出の成功例と失敗例も興味深い。
・私は短所よりも長所を評価する主義であるし、上記のように本書を読んで参考になった部分があるので3点とするが、以下のように多くの点が気にかかった。
・(P.7)「デフレは終わり」は根拠不明。本書が出版されたのは2004年12月。まだ、消費者物価指数も、GDPデフレータも、地価も前年比マイナスである。
・(P.189)日本には「資産家が寄付を行う習慣も無い」とある。しかし、古くは東大の安田講堂、阪大の松下講堂、新しくは京セラと稲盛氏の鹿児島大への寄付などがあり、アベグレン氏の言う「慣習」とまでは言わないが、例があることには言及して欲しいものだ。なお、今年、任天堂の山内氏の京大への寄付(70億円)が発表された。
・(P.222)日本のファミリー企業の長所について述べている。トヨタ(広義で)、武田薬品などについてはそうかもしれないが、西武鉄道・コクド、ダイエーなどの失敗例には触れられておらず、バランス感覚が疑わしい。コメントを聞きたいものだ。
・(P.247)大学生の人気就職先ランキングは2002年3月の日経のもの。なぜ日経から出版される本(2004年12月)でこんな古いデータを用いるのだろう?
・数々の点から感じるのは、訳者も出版社もチェック機能を果たしていないこと。ついでながら、脱字も数箇所ある。

会社は株主のものか?
 本書は、アメリカ型と日本型の企業統治の違いを明確にするとともに、失われた10年とも言われる、90年代について肯定的評価を行い、著者が50年前に『日本の経営』で指摘した、終身雇用制を中心とする日本型の経営が現在でも有効であることを示している。
 その上で、アジアとの経済交流や外交的結びつき重視するべきとか研究開発への投資を増加させるべきなど、日本の進むべき方向について提言をおこなっている。
 経済学を学んでいない私にとっては、経済的な記述に若干難しい部分があり、本書に書かれていることが正しいかどうかについて判断できない点もある。しかし、グローバリゼーションが進行し、能力主義や株主による企業統治などアメリカ型経営が世界の主流となるようなイメージをもっていた私が、本書を読むことにより、日本型経営の可能性について明るく考えるようになり、会社は社員のものでもいいんだと考えられるようになった。
 ただ、残念ながら、サービス残業が多く、長期休暇がとれないといった日本の企業の労働条件の問題については全く言及されていない。

アベグレンは健在であった
   ハーマン・カーンと一寸違ったニュアンスだが、著者は、「日本の経営」で世界に日本の企業と経済を知らしめた貴重な学者で、後のエズラ・ボーゲルの「Japan as No.1]等の日本礼賛本の先駆けとなった。 

   訳者も言う如く、先の本は英語圏読者に向けて書かれた学術本だが、この新しい「21世紀の日本の経営:新しいシステムと継続している価値」は、失われた10年に意気消沈している日本人読者に向けて書かれた、日本の企業文化とその潜在実力に限りなく信頼を置いた元気の出る本である。

   アベグレンの趣旨は、
「この50年間に、企業をを取り巻く経済社会環境は財務分野を筆頭に大きく変わったが、日本の経営システムの根幹、共同体としての人間を重視した人間に関わる経営部分は殆ど変わらず継続している。
この10年は、失われた10年ではなく、人間を首座に据えた経営システムを元に、日本企業が、戦略と構造を再編し、緊急に必要だった新しい制度を次々に確立した実りあるキャッチアップの時期であった。日本の経済力と競争力は衰えていない。」と言うことであろうか。

   著者の最も重要な論点は、日本企業にマッチした企業統治システム確立の提言。ガルブレイスと同様、米国の社外取締役制度は、クローニー(身内)キャピタリズムで機能していないと言い、「株主の利益極大化を目指す米国型企業統治体制」は、従業員などのステイクホールダー優先の共同体的社会組織の日本企業には向かない。全員の共通利益を追求する習慣と価値感に基づいた独自の統治体制を確立せよと言う。
米国熟知の日本人に帰化した著者の「比較経営論」ゆえ極めて貴重である。

   
   

失われた10年の“真”の意味
戦後50年以上にわたり、日本の経営をつぶさに見てきた一級の研究者による、21世紀を迎えた日本的経営の動向を論じた著作である。著者であるアベグレン博士は終身雇用制度、年功序列賃金制度、個別企業別労働組合という日本的経営の特長をいち早く指摘し、日本の高度成長を支えた要因を世界に知らしめた功績を持つ。誰よりも日本的経営の根本原理を熟知した研究者による著作だけに、一読の価値は十分にある。
著者の論点は、日本的経営の成功は日本の文化的価値を土台とした極めて日本の社会風土に合致した方法であったという考え方にある。このような文化的価値を生かしながら、内外の経営環境変化に対応すべく根本的な経営の再設計を試みたのが1990年代であり、10年にわたるその作業は苦闘に満ちたものであったが、賞賛すべき成功を収めつつあるという認識を示している。なぜそのような結論に至るかの詳細は、本書の中で明快に論じられているが、トヨタ、キヤノン、新日鉄といった成功事例を見ればアベグレン博士の指摘は十分に頷けるものである。キヤノンは終身雇用制を自社の強みのひとつとして、揺るぎない自信を示しているし、トヨタは欧米流の企業ガバナンスとは一線を画した企業統治の方法で世界ナンバーワンの自動車会社への階段を着実に上っている。失われた10年という言葉に隠された“真”の意味を読み解いた優れた一冊である。




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